2020年の東京五輪に向けて、注目されていたのが「スポーツビジネス」という産業です。ところが、昨今の新型コロナウィルスの影響でスポーツビジネスが属する「娯楽・エンタメ」という産業は大打撃を受けています。そんな「スポーツビジネス」産業について、当ブログでしっかりと解説していなかったので、今だからこそ整理してみましょう。
収益構造 ～toBとtoCが混在する～
スポーツビジネスの収益は4つの柱からなっています。復習すると
・チケット収入
・放映権収入
・グッズ/物販収入
・スポンサー収入
の4つになります。この4つの柱についての詳細は以下の記事も参考にしてみてください。
＜チケット収入＞
＜放映権＞
＜グッズ・物販＞
＜スポンサーシップ＞
BtoBとBtoCで切り分けて考える
4つ以外にも、例えばファンクラブでの収益などもありますが、ここではこの4つについて考えます。スポーツビジネスといえば、ファンあってのものでファンからお金をいただくイメージが多いかもしれません。しかし、金額でいえば法人向けビジネスの方が大きかったりします。この視点で4つの柱について見てみましょう。
・チケット収入：BtoCおよびBtoBおよびBtoBtoC
近年は球団がフロントになってチケットを販売するケースが増えていますが、従来はチケッティング会社を介して行っていました。また、VIP席をはじめとした高額な席を法人向けに販売し、企業が福利厚生などで活用することもあります。
・放映権収入：BtoBtoC
放映権は放送局やOTT業者などの企業に販売する意味ではBtoBですが、その先にファンあってのものなのでBtoBtoCといえます。コンテンツを直接届けるのは放映権の購入者ですが、コンテンツの素材をコントロールするのは球団が大きな割合を占めるでしょう。
・グッズ/物販収入：BtoCおよびBtoBtoC
球団の素材をライセンスとして提供してその先のファンに届けるか、球団自らが自前でハンドリングしてファンに販売するか、のいずれかが主流でしょう。
・スポンサーシップ：BtoB
スポンサーシップは基本的にBtoBに分類できます。広告枠のみで考えると頭打ちになってきていますが、アクティベーションという新たな形が広がりつつあります。スポンサーシップ枠の購入だけでなく、その活用を戦略的に考え、予算も確保する（してもらう）ことが重要になっています。
＜スポーツビジネスの基本を学べる一冊＞
スポーツビジネスとは ～3つの関わり方を整理する～
「スポーツビジネス」とひとことに言っても、漠然としたイメージで留まる場合も多いと思います。スポーツに関わる産業といっても、「プロスポーツはビジネスとしてお金稼いでいるな」といったイメージが強いかもしれません。しかし、いわゆる「スポーツ界」に所属しなくても、「スポーツビジネス」は展開できるのです。
スポーツマーケティング会社の分け方を参考に、解説してみます。
スポーツチームや団体のなかでスポーツビジネスに従事
まずは、もっともイメージしやすいスポーツチームやリーグ、団体のなかでスポーツビジネスに従事する関わり方です。プロ野球の球団職員などが分かりやすい例です。そこでは、
・いかにチケットを売るか、チケット単価を高めるか
・放映権による収益を高めるとともに、自チームの中継をより多くのファンに届ける
・スタジアムに来てくれたファンを楽しませる企画を考える
・スタジアムに来てくれたファンが飲食や物販にお金を使ってくれるよう商品を設計する
・選手の素顔を多くのファンに届ける
など、直接的にスポーツビジネスに関わるさまざまな仕事があります。
スポーツの価値を高めるテクノロジーやサービスを提供する
スポーツビジネスの根本となるのは、やはりプロスポーツチームをはじめとする事業者です。しかし、それだけでは多くのスポーツビジネスが成立しません。たとえば、スタジアムに行かずとも好きなチームの試合を観戦できるのは、DAZNや放送局など試合を中継する事業者がいるからです。これによって、チームだけでは届けるのが難しい層にまで、自チームのコンテンツをリーチさせることができます。
▽放映権まとめ
チケッティングについても同様で、球団が単体で自チームの観戦チケットを全てのファンに届けるのは難しいです。チケッティングシステムの構築で協力したり、チケッティング会社のプラットフォームを利用したりすることで、1試合で2～3万枚ものチケットを売ることができるのです。
従来のスポーツ周辺の産業に加え、近年注目されているのが5Gをはじめとしたテクノロジーとスポーツを掛け合わせて生まれる新しいサービスです。
このように考えると、間接的にスポーツに関わる事業はたくさんありますね。
・放送局、テレビ局、OTT事業者、アナウンサー
・新聞社など各メディア
・チケット会社
・グッズ製造会社、通販会社
・スタジアム向け飲食
・通信会社、IT関係の事業者
など
スポーツの価値を活用して、自社のマーケティングや販売促進に活かす
最後は、スポーツに「従事」するというよりは、スポーツを「活用」するという関わり方です。イメージしやすいのは「スポンサーシップ」でしょうか。
プロスポーツが持つ大きな価値が、「集客」や「注目度」です。レギュラーシーズンでは、1日で6つの会場それぞれで2~3万人を集めるのです。そのうえで、現地に足を運べないファンは、テレビやネットで試合を「リアルタイム」で視聴しています。そこに、広告枠を設けて企業に提供し、企業としては認知を広げられるのが「スポンサーシップ」ですね。
従来のスポンサーシップは、その費用対効果をしっかりと算出するのが難しく、景気後退とともに頭打ちになりつつある、という話もあるようです。そこで近年多くの球団で行われているのが「アクティベーション」と呼ばれる施策です。単なる広告ではなく、たとえば試合前のスタジアムでブースを出し、キャンペーンや試供品の提供など、企業がより主体的にマーケティング活動を行います。特に、球団が持つファンの属性データなども参考にしながら、ターゲットとする層がマッチする企業にとって、非常に有効な場となっているでしょう。
そして、このような関わり方は、極論するとあらゆる企業から可能でしょう。
＜スポーツの経済学＞
スポーツビジネスとの関わり方は、ひとつではない
私もそうですが、スポーツビジネス界で働いてみたいと思いつつ、「給料が低い」「残業多そう」などマイナスなイメージが先行し、二の足を踏む人も多いかもしれません。その場合に有効なのが、スポーツに間接的に従事する、あるいはスポーツを活用する立場としてまずは関わってみる、という方法です。そこで、実際にメディアやネットで言われていることと、体感することのギャップも見えてくるでしょうし、その後のキャリアの判断材料となるでしょう。
あるいは、最近は副業/複業としてスポーツビジネスと関わることも可能になっています。スポンサーシップの営業なども行えるので、まず副業/複業という形で始めてみるのもよいかもしれません。